アパート建築の目的は、賃貸経営によって収益を得ることです。それゆえ、競合物件調査は、アパート経営の収益性や空室対策を考えるうえで不可欠。
物件の建築予定地にどのようなライバル物件が存在しているのかを的確に把握することで、建築予定の物件が賃貸市場でどのような位置づけとなるのか、あるいはどのような位置づけとすれば差別化戦略となるのかといったことを明確にしていくことにつながります。また賃料設定や設備投資を的確に行うための判断材料としても重要。ぜひ、知識を深めておいてください。
アパート建築における競合物件調査というものは、専門家である不動産業者の領域であり、物件オーナーが自ら行うことは難しい…と、お考えの方もおられることでしょう。もちろん専門性の高い調査はプロに依頼すべきですが、物件オーナーが比較的簡単に行える調査もあるということを、ぜひ知っておいてください。
物件オーナーが真っ先に行える競合物件調査は、インターネットを利用するものに他なりません。例えば、ホームズやスーモ、アットホームなど入居希望者が賃貸物件を探すためのポータルサイトにアクセスし、ご自身のアパート建築予定地の周辺には、どのような賃貸物件が点在していのかをリサーチしてみてください。
該当エリアには賃貸物件が多いのか少ないのか。物件の床面積はどの程度か。間取のタイプはワンルームか、1kか。バス・トイレ別が多いのか一体式が多いのかなど。また築年数や最寄り駅からの距離などに応じた、地域の家賃相場なども見えてくるはずです。
ご自身のアパートを建築する予定地周辺を実際に歩いてみて、地域の特徴や雰囲気などを掴んでおくことも重要なプロセスになります。例えば、該当エリアに存在する賃貸物件はどのようなグレードのものが多いのか、外観やエントランス、自転車置き場などの共用部分、清掃の状況はどうなっているかなどをチェックしてみましょう。また、その地域は学生が多いのか、ファミリー層が多数派なのかによって、建築するアパートのターゲット設定も変わってきます。
地域の賃貸物件を担当している不動産会社や管理会社に直接ヒアリングを行うというのも有効手段になります。例えば、競合となりうる物件の空室状況や、賃料設定の傾向、人気が高い設備など、インターネットで調べただけではなかなか分かり難い、生の情報を仕入れることができます。
アパート建築における競合調査において、チェックすべき項目はそれこそ多岐にわたります。もちろん多ければ多いほど判断材料として活用できますが、チェックできる範囲には限界があり、すべてをカバーするのはなかなか困難です。以下に、優先順位の高いチェック項目をリストアップしましたので、これらを念頭に、調査を行ってみてください。
ご紹介した手順に沿って収集したデータと、ご自身が計画しているアパート物件の特性を比較してみてください。競合物件との違いや差別化できるポイントなどが明らかになるはずです。例えば周囲の競合物件にバス・トイレ一体式が多いのであれば、別体式とすることで差別化を図ることができます。また学生など若い層がメインターゲットであれば、Wi-Fi設備を装備することで、集客率向上を狙うというやり方もあります。さらには、調査したエリアはそもそも賃貸物件が供給過多状態ではないか、といった根本的な判断材料とすることもできます。
以上の通り、アパート建築を計画しているオーナーは、競合物件調査をご自身で行うことで、賃貸経営に関する見通しや戦略といったものが、より具体的に見えてくるようになります。入居者募集や賃料徴収は管理会社に任せるというのもひとつのやり方ですが、賃貸経営成功の可能性をより高めるためには、オーナー自らが情報を収集し、専門家の意見とすり合わせながら、アパート建築のプランを練り上げていくことが肝心です。そうしたやり方を理解し、サポートしてくれるパートナー会社を選ぶことをお勧めします。
